資格があれば年収があがるってホント？

ただ資格があればよいわけではありません

日本が不況に突入しはじめた頃から数多くの資格を取得したいと考える人が急増する「資格ブーム」が起こりました。

あまりにもブームが加熱したことでほとんど監修のないいい加減な内容のテキストを高額で売りつける悪質な資格商法なども登場し社会問題となったこともあったほどです。

よりよい企業に就職したいと考える学生や時間に余裕のある専業主婦などが資格をとりまくり、履歴書には数十もの書ききれない資格が並ぶなんてこともあり、資格本来の意味が薄れてきたのもこの時期でした。

本来資格といえば国家資格として扱われている排他的性格を持つもので、その資格免許がないとできない仕事をするためのものという趣旨のもと作られたものだったのですが、現在ではむしろ国家資格よりも職能を示すための民間資格の方が数が圧倒的に多くなっています。

排他的業務を行うための資格は別にして、職能の証明のための民間資格の場合それを取得したからといって直ちに就職が有利になったり待遇が改善されたりということはありません。

数ばかりを多く取得しても、それが実際の業務に全く関係ないものであるならむしろ就職では悪印象になることもあるので履歴書の記載には気をつけた方がよいでしょう。

せっかく資格を取得するならやっぱり確実に年収アップなどの待遇改善に使いたいところ。

取得した資格を使って年収アップにつなげるためには、まず現在勤務中の職場の規定をしっかりと読んで確認をすることが大切です。

大きな企業などではあらかじめ特定の資格を取得したときに「資格手当」として基本給に上乗せがされる制度をとっていることがあります。

そうした資格手当は外部の民間団体などが行っている資格の場合と、社内規程で行われている研修資格の場合とがあります。

社内規程で資格制度がある企業としては、エステなどのサービス業や銀行などの金融業が代表的です。

外部の資格が資格手当になる例としては、例えば経理職の人が簿記検定を取得したり、SEやPGが高度な情報処理の資格を取得したような場合が当てはまります。

また海外の企業と取引のある会社や、外国人の多い外資系の会社などは、TOEICの点数が人事の判断基準の一つになります。将来外資系への転職を考えている場合は、少しずつ英語を勉強しておくことをおすすめします。

オンライン英会話なら、早朝から深夜まで、30分単位で利用できますし、中学校レベルからスタートできるのでおすすめです。

就業規則に資格手当の定めがある企業の場合にはどういった種類の資格を取得すればいくらアップになるかといった細かい部分の定めもあるはずなので、取得前に就業規則を読み直してみるとよいでしょう。

資格を使った年収アップの方法としてもう一つ使えるのが、その資格を使って転職や昇級・移動をするというやり方です。

転職をする場合には以前までの経歴をスキルとして就職活動時の作成書類などでアピールしていきますが、さらに転職直前に何らかの高度な資格を新たに取得していることが記載できれば「やる気がある」としてかなり印象はよくなります。

まったく違った企業への転職だけでなく、昇進のために試験や面接が必要な会社においてはそうした資格取得も試験採点にプラスされます。

この場合資格さえあればOKというわけではなくあくまでもそれまでの自分の経歴やスキルにプラスするという意味での使い方になります。

キャリアアップを目指しこんな例もあります「保育士から転身？フリーランス・ベビーシッター」。

大切なのは自分の職能の幅が広がることを証明する資格にするということで、あまり仕事に関係のない資格を選ばないように気をつけましょう。